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へっぽこな現場から 2nd -紅の弾幕編-

商品先物、ゲーム、ニュースに対する日々の雑感
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2017.08.19.12:33

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2011.09.27.00:24

東京金先物でサーキットブレーカー×5とかやってたのか

東京工業品取引所のサイトにこんなお知らせが出ていた。

▼2011年9月26日計算区域の立会におけるCBの運用について
 CBの運用については、原則、4回目以降はCB幅を拡大しないこととしておりますが、昨今の市場状況等を勘案し、
2011年9月26日計算区域の立会においては、全商品、以下のとおりとします。

 (1) 1回目、2回目、3回目、4回目及び5回目のCBが発動したときは、CB発動時刻から5分間立会を中断し、また、
   立会再開時はCB幅を拡張し、立会を開始する。

 (2) 6回目以降のCBが発動したときは、CB幅を拡張せず、 CB発動時刻から5分間中断した後、立会を開始する。
   ただし、当社が必要と認めるときは、中断時間及び拡大値幅を変更することがある。


どうせ、シルバーあたりが日本の連休明けで暴落したんだろうと思ったらそのとおりだったけど、金も暴落して一時前営業日比-521円の3,851円まで下げていた模様。(2012年8月限)

で、TOCOMのチャートのスナップショット。(クリックで拡大)

20110926東京金

いやはや、相場を見ていないと気付かないうちに動いているもんだね。


そういえば欧米の株式市場。
先週末は安値から切り返して終了したけど、今日は高値から大分値を下げている。

リーマンショックの時のように、来年4月前後までは下げ続けるんでしょうか?
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2011.09.26.03:41

新興国が自国通貨安防止の介入競争に―金融市場混乱のドル高受け(WSJ日本版)

今度は、自国通貨安防止での介入。

介入したのは先進国ではなく新興国ですが。

自国通貨安への介入は原資が限られるから大変ですよね……
イギリスも1回やられてるし(1992年)、アジアでも1997年に通貨危機が起こってるし。

■新興国が自国通貨安防止の介入競争に―金融市場混乱のドル高受け(WSJ日本版)
 新興国を中心とした世界各国の通貨当局は23日、従来の国際競争力確保のための自国通貨安誘導競争から一転、今度は下落を防ぐための自国通貨買い介入競争に突入した。

 世界同時株安など金融市場の混乱で、資金がここに来て米ドルに集中逃避、各通貨がドルに対して急落するのを受けた動きだ。

 同日の外国為替市場ではポーランド国立銀行(中央銀行)が、下落を続けるポーランド・ズロチを下支えするためのズロチ買い・ドル売り介入を実施した。これに先立ち韓国銀行、インド準備銀行、ロシア中央銀行など各国の中央銀行がそれぞれ自国通貨買いの防衛介入を実施したのでは、との見方が市場で広がる中でのポーランド中銀の行動だった。

 これら一連の動きは、新興国の中央銀行が先週、通貨防衛のための自国通貨買い・ドル売り介入を実施したことに続くものだ。これらの通貨は、3年前のリーマン・ブラザーズ破綻に伴う世界金融市場の混乱以来最も激しい新興国通貨建て資産売りが発生したことを受け下落していた。

 経済の好調さが持続し、つい最近まで通貨レアルの上昇抑制に躍起となっていたブラジルでさえこの4営業日でレアルが10%を超えて下落、22日には外国為替スワップ取引で27億ドル(約2070億円)を売らざるを得なくなった。

 この結果、つい最近までの世界通貨切り下げ競争が一変、各国通貨当局の自国通貨防衛戦争に早変わりした。

 ソシエテ・ジェネラル(ロンドン)の新興市国場戦略責任者ベノイト・アン氏は「一連の動きは、新興諸国通貨の下落圧力を封じ込めが狙いだ。ここ数日の各中銀の介入は為替の大きな変動を和らげるスムージング・オペだ」と語った。

 通貨の急落は輸入価格の上昇を通じてインフレ圧力を高める。それに加え外貨建て借り入れの大きな国では、その返済がより大きな額となる。

 この結果、特にアジア地域の韓国、インドネシア、タイ、フィリピン、シンガポール、台湾の各中央銀行が今週、通貨下落防止の介入をしたのではないかとの疑いを持たれている。

 ブラウン・ブラザーズ・ハリマンのイラン・ソロット氏は「アジア各中銀は自国為替の変動幅を小さく抑えるという政策をとっている。それはつまり、昨年は各通貨の上昇を抑えるということだったが、今はそれがまったく逆になったということだ」と話した。

2011.09.26.03:40

新興国が自国通貨安防止の介入競争に―金融市場混乱のドル高受け(WSJ日本版)

今度は、自国通貨安防止での介入。

介入したのは先進国ではなく新興国ですが。

自国通貨安への介入は原資が限られるから大変ですよね……
イギリスも1回やられてるし(1992年)、アジアでも1997年に通貨危機が起こってるし。

■新興国が自国通貨安防止の介入競争に―金融市場混乱のドル高受け(WSJ日本版)
 新興国を中心とした世界各国の通貨当局は23日、従来の国際競争力確保のための自国通貨安誘導競争から一転、今度は下落を防ぐための自国通貨買い介入競争に突入した。

 世界同時株安など金融市場の混乱で、資金がここに来て米ドルに集中逃避、各通貨がドルに対して急落するのを受けた動きだ。

 同日の外国為替市場ではポーランド国立銀行(中央銀行)が、下落を続けるポーランド・ズロチを下支えするためのズロチ買い・ドル売り介入を実施した。これに先立ち韓国銀行、インド準備銀行、ロシア中央銀行など各国の中央銀行がそれぞれ自国通貨買いの防衛介入を実施したのでは、との見方が市場で広がる中でのポーランド中銀の行動だった。

 これら一連の動きは、新興国の中央銀行が先週、通貨防衛のための自国通貨買い・ドル売り介入を実施したことに続くものだ。これらの通貨は、3年前のリーマン・ブラザーズ破綻に伴う世界金融市場の混乱以来最も激しい新興国通貨建て資産売りが発生したことを受け下落していた。

 経済の好調さが持続し、つい最近まで通貨レアルの上昇抑制に躍起となっていたブラジルでさえこの4営業日でレアルが10%を超えて下落、22日には外国為替スワップ取引で27億ドル(約2070億円)を売らざるを得なくなった。

 この結果、つい最近までの世界通貨切り下げ競争が一変、各国通貨当局の自国通貨防衛戦争に早変わりした。

 ソシエテ・ジェネラル(ロンドン)の新興市国場戦略責任者ベノイト・アン氏は「一連の動きは、新興諸国通貨の下落圧力を封じ込めが狙いだ。ここ数日の各中銀の介入は為替の大きな変動を和らげるスムージング・オペだ」と語った。

 通貨の急落は輸入価格の上昇を通じてインフレ圧力を高める。それに加え外貨建て借り入れの大きな国では、その返済がより大きな額となる。

 この結果、特にアジア地域の韓国、インドネシア、タイ、フィリピン、シンガポール、台湾の各中央銀行が今週、通貨下落防止の介入をしたのではないかとの疑いを持たれている。

 ブラウン・ブラザーズ・ハリマンのイラン・ソロット氏は「アジア各中銀は自国為替の変動幅を小さく抑えるという政策をとっている。それはつまり、昨年は各通貨の上昇を抑えるということだったが、今はそれがまったく逆になったということだ」と話した。

2011.09.25.01:46

預金保険機構 振興銀の受け皿選定、イオン銀で最終調整(SankeiBiz)

もう1年か……

ちなみにこの記事の内容については速攻でイオン銀行が否定のコメントを出していますね。

▼イオン銀行:本日の一部報道について

ただ、受け皿銀行の選定についてはずっとイオン銀行が最有力として報道されつづけてますから……最後の最後でひっくり返ったらヤダな。

■預金保険機構 振興銀の受け皿選定、イオン銀で最終調整(SankeiBiz)
 昨年9月に経営破綻した日本振興銀行の受け皿企業の選定をめぐり、同銀の金融整理管財人である預金保険機構が、流通大手イオン傘下のイオン銀行を選定する方向で最終調整していることが23日、分かった。

 振興銀の業務や優良資産は、預保が全額出資する第二日本承継銀行が一時的に引き継いでいる。振興銀の資産が傷んでいることから、預保は数十億円規模で承継銀の増資を実施する方針。預保は近く受け皿企業を正式決定し、年内の株式譲渡を目指す。

 受け皿候補としては、イオン銀行のほかに、海外ファンドと連携した国内金融コンサルタント会社も残っていた。イオン銀行は、銀行業の経験や事業計画が評価されたとみられる。

2011.09.25.01:39

眠れないので「原子力損害賠償支援機構法」を眺めてみた

今回の東日本大震災でつくられた「原子力損害賠償支援機構法」
なんとなく気になったのでちゃんと条文を眺めてみた。

解説は書かないですよ……と言うか書けないですよ……
概要はあちこちに出てますし、それ以上のことは理解できていないですからね。


個人的には、東電には「チャンター・セブン→チャプター・イレブン」のコンボに匹敵するような処理をしたあとに支援機構の出番として欲しいところですが、無理でしょうからねぇ~。



▼経済産業省:原子力発電所事故に関する賠償などについて

というページがあるものの、何故か「原子力損害賠償支援機構法」については「案」がついたまま。


多分、中身は一緒なのでしょうが、念のために

▼e-Gov:法令データ提供システム

で検索した結果を参照。

なんか、眠くなった。

2011.09.19.20:09

東日本大震災から半年、リーマンショックから3年、9.11テロから10年

年をとったせいか、時間が過ぎるのが早いよ……


▼東日本大震災から半年(2011.3.1)
ガレキの撤去が恐ろしい勢いで進んだり、仮設住宅をつくったものの入る人があまり居なかったり、通常の被災地では復興が進みつつも、地震から派生した福島の原発対応はまだ先が見えず。壊れた原発への「カバー」取り付けは進んではいるようですが……


▼リーマンショックから3年(2008.9)
「いつ、正式破綻するのか」とニュースサイトにかじりついていたのがちょうど3年前。
あの時も日本が休日の月曜日だったなぁ~。
新興国などは、株式市場でリーマンショック後の高値更新をしたりしていましたが、先進国は完全に復調することはなく。
今はギリシャの破綻懸念問題で株式市場も2%ぐらいは簡単に下げてしまう状況。
本格的に世界的な不況になってしまうんですかねぇ~?


▼9.11同時テロから10年(2011.9.11)
首謀者とされたウサマ・ビン・ラディンは今年5月に米軍によって殺害され、とりあえずの節目に。
そういえば、米vsイスラム過激派の構図も最近のニュースではめっきり見なくなった。
とはいえ、リビアでのドタバタなどがあり、世界的に「いくらか平和」という状態にも程遠い気がする。

2011.09.19.19:40

三菱重工にサイバー攻撃か 防衛・原発関連など11拠点(日経)

潜水艦、ミサイルなどに関した部分でウィルス感染発見ということでイヤーな印象。
ウィルス感染だけで、重要な情報が外に漏れていなければよいのですが……

記事にもありますが、今回の被害はセキュリティが弱そうな企業をランダムに狙うタイプではなく、機密データを目的に対象をあらかじめ絞ったタイプの攻撃なんでしょうか?

■三菱重工にサイバー攻撃か 防衛・原発関連など11拠点(日経)
 三菱重工業(東京・港)は19日、社内の83台のサーバーやパソコンがコンピューターウイルスに感染し、情報漏洩の危険性が判明したと発表した。潜水艦や原子力発電プラント、ミサイルなどの研究・製造拠点計11カ所でウイルス感染が確認されたという。同社によると、これまでの調査では製品や技術に関する情報流出は確認されていない。

 同社は、産業技術を狙ったスパイ行為の可能性もあるとして、警視庁に相談している。

 同社によると、感染が確認されたのは「神戸造船所」(神戸市)、「長崎造船所」(長崎市)、「名古屋誘導推進システム製作所」(愛知県小牧市)など原発、防衛関連技術の開発・製造拠点など計11カ所のサーバーやパソコン83台。

 同社は8月中旬、一部のサーバーでウイルス感染の疑いが判明したことから、民間のセキュリティー会社に調査を依頼。セキュリティー会社による解析で、数種類のウイルスによる感染が見つかった。

 中には、パソコンを外部から自由に操作できる「トロイの木馬」と呼ばれるウイルスも含まれており、コンピューターのシステム情報が外部に漏洩した可能性があることも判明。セキュリティー会社などは製品や技術情報を抜き取られたり、複数の電子ファイルが盗まれたりしていないか、侵入経路の解析などを急いでいる。

 IT技術に詳しい専門家は「日本を代表する企業の複数の拠点が一斉に狙われるのは前代未聞。サイバー攻撃には周到な準備と資金力が必要で、組織的なスパイ行為の可能性が高い」とみている。

 三菱重工業広報・IR部の話「現時点ではウイルス感染による被害拡大は止まったものと考えられる。引き続き調査を進め、対策強化をはかりたい」

2011.09.18.19:47

通信を 6 ミリ秒縮めるための海底ケーブル 、3 億ドルかけて敷設へ(/.J)

6msのために、50倍の通信料かぁ~。

100メートル走や、モータースポーツなんか比較にならない速度競争ですね。

そして、
・元記事が書かれたのが9月11日
・スラッシュドットジャパンに書かれたのが9月16日
・私が気付いたのが9月18日
と気付くまで1週間ディレイ。別に気付くのが遅れたからと言っても、影響があるような仕事ではないですが。

▼通信を 6 ミリ秒縮めるための海底ケーブル 、3 億ドルかけて敷設へ(/.J)
新たな大西洋横断海底ケーブルが 3 億ドル (約 230 億円) かけて敷設されるそうだ (The Telegraph の記事、本家 /. 記事より) 。

このケーブルの目的は通信時間を縮めるため。現在使われているケーブルは 1990 年代に敷設されたものが多く、この新しい光ファイバーケーブルはロンドン〜ニューヨーク間の通信を現在の最速と比較して 6 ミリ秒縮めることができるとのこと。この帯域はロンドンおよびニューヨークの証券会社や銀行などの金融企業に販売され、その価格は従来のケーブルを使用した場合の 50 倍にもなると予想されるという。

しかしスピードが何よりの命であるトレーディング業界においては 1 ミリ秒の差が 1 年では 1 億ドル (約 77 億円) の差を生む場合もあると試算されているそうで、需要は高いのかもしれない。


で、元記事。
▼The $300m cable that will save traders milliseconds(The Telegraph)
In the high-speed world of automated financial trading, milliseconds matter. So much so, in fact, that a saving of just six milliseconds in transmission time is all that is required to justify the laying of the first transatlantic communications cable for 10 years at a cost of more than $300m.

Seabed survey work for the Hibernian Express, as the 6,021km (3,741 mile) fibre-optic link will be known, is already under way off the east coast of America.

The last cables laid under the Atlantic were funded by the dotcom boom in the 1990s when telecoms infrastructure firms rushed to criss-cross the ocean.

The laying of the new transatlantic communications cable is a viable proposition because Hibernia Atlantic, the company behind it, is planning to sell a special superfast bandwidth that will have hyper-competitive trading firms and banks in the City of London and New York queuing to use it. In fact it is predicted they will pay about 50 times as much to link up via the Hibernian Express than they do via existing transatlantic cables.

The current leader, Global Crossing's AC-1 cable, offers transatlantic connection in 65 milliseconds. The Hibernian Express will shave six milliseconds off that time.

Of course, verifiable figures are elusive and estimates vary wildly, but it is claimed that a one millisecond advantage could be worth up to $100m (£63m) a year to the bottom line of a large hedge fund.

Some City experts have criticised the growth in vast volumes of electronic trading, where computers automatically buy and sell stocks with no human input.

The British firm laying the cable, Global Marine Systems, is plotting a new route that is shorter than any previously taken by a transatlantic cable. As closely as possible, it will follow "the great circle" flight path followed by London-to-New York flights.

"We spent 18 months planning the route," says Mike Saunders, Hibernia Atlantic's vice-president of business development. "If it ever gets beaten for speed we end up giving our customers their money back, basically, so my boss would kill me if we got it wrong."

And, he says, customers from hedge funds, currency dealers and exotic proprietary trading firms are queuing up for the switch-on in 2013.

"That's the way these guys think," Mr Saunders says.

"If one of them is on a faster route, they all have to get on it."

2011.09.13.00:40

ひさしぶりにちょっとだけギャンブルをしてみた。

久しぶりにFX。
最後にギャンブルをしたのが3月の震災直後だから約半年ぶり。

10分でジュース代を稼いで逃げられたのでラッキーだった。
まぁ、たまには現実逃避。

2011.09.13.00:34

いつ見ても「いいな」と思える富士ゼロックスのCM



元の富士ゼロックスのサイトは、このページ
▼富士ゼロックス:企業広告「JUGGLER編」

CM自体の雰囲気も好きだし、それより何より「ジャグリング」の「見せ方」を変えるだけでこれほど人の注目を引くことができるという事実はすごく面白い。
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